2019年07月25日

IMFが無かったら、第三次世界大戦はとっくに勃発し、NWOの計画通りになっていた

IMFが無かったら、第三次世界大戦はとっくに勃発し、NWOの計画通りになっていた

今回はIMFの重要性につて。

よく、ネットでは、IMFが発展途上国で搾取を行っているとか、ロスチャイルドやロックフェラーに支配されている、悪の組織だと言われています。

それは大きな誤解ですので、この記事で、わかりやすく説明してみます。
1929年から始まった世界恐慌時の世界経済と情勢を見てみます。
まずは、第一次世界大戦から20世紀中頃までの先進各国の通貨システムの変動。

下記は第一次大戦開戦以降の動向です。
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アメリカは第一次世界大戦後期の2年間のみ金本位制を離脱し、不換紙幣を発行し、戦費を調達。
イギリスは戦後の復興に必要な期間、金本位制を離脱し、復興にあてました。
イタリア、フランスは戦時中から戦後の復興の期間。
ドイツは金本位制を導入できません。

日本のように金本位制になったと思ったらすぐに離脱し、また、アメリカのように離脱したかとおもったら、すぐに復帰する国もありました。

国の事情によって動きがバラバラです。

保有するゴールドの量次第で、金本位制が可能だったり、不可能だったりしたわけです。
もっとも、1917年までは日本も金本位制を採用していました。

1897年、日清戦争に勝利し、清にイギリスから借金させて、イギリス金貨で清の賠償金と還付報奨金をもらいました。

それを元に銀本位制から金本位制に移行しました。

ただしイギリスの金融街シティに賠償金等を保蔵し、日本銀行の在外正貨として兌換券を発行する「ポンド為替の本位制」=金為替本位制。

これで日本は、「世界の銀行家」「世界の手形交換所」になりつつあったイギリスを中心にする国際金融決済システムの利用ができるようになりました。

だから日露戦争での戦費調達(多額の外債発行)、対日投資の拡大など、金本位制のメリットを享受することができたのです。
ですが、第一次世界大戦で巨額の資金が必要になり、保有する金だけでは通貨の発行料が足りなくなります。

この表に当時の各国の状況を重ねてみます。

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上記の赤い部分に当時の各国の不況の要因を簡単に書き込みました。

ちょっとドイツの黄金の20年代を目立たせ過ぎました(笑)。

イタリアは戦勝国だったにもかかわらず、以前、オーストリアに取られた領土の回収に失敗。大した戦利品もなく、ただ、戦争にカネと人をつぎ込んだだけで、非常に疲弊し慢性的な恐慌になっており、アメリカ発の大恐慌が発生した時、まったく影響が出なかったと言われるほど悲惨な状況でした。

フランス、イギリスは戦争で疲弊していましたが、それぞれ金本位制に復帰しました。

ドイツはフランスを始めとする国に対して莫大な戦後の賠償金を要求され、金本位制導入どころではなかったのですが、賠償問題解決のためイギリス、アメリカを主導に8億マルクの借款を与えられ、数年後に民間航空の復活と飛行機製造も許可されました。

これはドイツ経済の復興となり、失業率も大幅に回復し、ドイツ黄金の20年代と呼ばれています。

これは実のところ、結果的には、後のドイツの再軍備に繋がることになるのです。

要するに、もう一度ヨーロッパを戦争に引きずり込む悪役をイギリス主導(国際的なNWO)で作りあげたということです。

日本もイタリア同様、戦勝国でしたが、関東大震災や様々な不況が続きました。しかし経済は次第に回復し、列強の脅威となり、人種問題などで日英同盟破棄に追い込まれるわけです。

これも、国際的な勢力が日本を悪に導いていくための仕掛けです。

唯一、アメリカだけが大儲けしたのが第一次世界大戦です。

イギリスが金本位制に復帰しましたが、その時のレートを旧平価(大戦前レートは1ポンド=4.86ドル)に設定しました。

アメリカの安価な製品の台頭で、イギリスの産業は国際競争力を失っていたにも関わらず、高飛車なレートでした。

当然、イギリスの輸出は減少し、貿易収支は赤字化し、ゴールドは貿易黒字国であったアメリカに集中しました。

金本位制では、貿易赤字分はゴールドで支払います。

アメリカにゴールドが流入し、資本家もアメリカに集まり、イギリスからアメリカに金融が移動していった時代。

世界の先進国が次々と金本位制に移行していく中、日本政府は金本位制にするかどうか、もめにもめていました。

日本(の中のある勢力)は、中国、満州進出に紙幣が必要だったからその資金を不換紙幣で乗り越えてしまおうというわけです。

日清戦争で稼いだイギリス金貨では足りない。

金本位制に復帰するには、イギリスからゴールドを借りるしかなかったのです。

1930年、大揉めに揉めた挙句、イギリスから借款を取り付け、やっとのことで国際借款で金本位制に踏み切った日本でした。

ところが、日本もイギリスと同じ旧平価で金本位制に移行した為、貿易赤字となり、ゴールドが流出。

しかも、その前の年の1929年、アメリカのウォール街で株の大暴落が起きていました。

日本を例にした場合、国際勢力とつながっている日本国内勢力により、日本のその他の勢力が嵌められ、たった3年弱で金を大量に取られたのです。

金本位制はゴールドが流出すると、紙幣も減ります。

これは当たり前のことですが、先進各国が武力だけでなく、経済においても”露骨”に争っていた時代。

”露骨”と強調したのは、現在でも経済戦争は続いていますが、”調整”が行われているから。

上の表は、金=ゴールド=本当の財産の争奪戦の結果を表しているのです。

ゴールドが流出してしまった国は、他国から借りるか、領土のような財産を売るか、戦争で奪うかしかないわけです。

これが戦争の原因なんです。

戦争を防ぐために、まずはドイツの賠償金問題を解決し、金融システムの国際協力推進する目的で作られたのが、BIS=国際決済銀行です。

1930年、世界大恐慌の発端となるウォール街の大暴落の前年、BIS=国際決済銀行が創立。

ところが、ところがです、その翌年の1931年に、ロスチャイルドのクレジット・アンシュタルト銀行が破綻してしまい、ドイツの大手銀行が相次いで破綻。ドイツが賠償金の支払いを拒否(開き直った)し、BISの賠償金の取扱機関としての機能は消滅してしまいます。

この一連の動きは明らかに仕組まれたことです。
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BISの設立がもう数年早ければ、大恐慌もナチスドイツの台頭も防げていたかもしれません。

残念ながら、歴史に「もし」はありません。

日本は大恐慌の初期に金本位制を離脱し、満州事変、日中戦争に突入。

イタリアはエチオピア侵攻。

ドイツはラインラント進駐 、オーストリア併合、チェコ解体と、第二次世界大戦の火種を作ります。

そして、NWO側の計画通り、第二次世界大戦へと突入したのでした。

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第二次世界大戦終結後、二度とこの悲惨な世界戦争が起こらないように、金融を安定させ、国際協力を推進する目的で、29カ国の同意のもとIMFが創立されました。

(Wikipediaより)
第二次世界大戦後、戦後の国際金融体制(ブレトンウッズ体制)の根幹を担う国際金融機関として国際通貨基金が設立されたことに加え、対ナチス協力の疑いもあって、BISはいったん廃止されることとなったが、BISの存続を強力に主張したケインズの尽力などもあり、廃止案は立ち消えとなった。

1970年代前半まで存続したブレトンウッズ体制の下、金プールの運営にかかる協議が行われるなど、BISは同体制の安定を確保するための重要な舞台の1つであった。その後、石油ショックや途上国の債務問題を背景に生じた撹乱的な国際的な資本移動への対処方法の検討に寄与したほか、活発化する国境をまたぐ金融活動に対する規制監督の指針の形成も支援している。さらに、最近ではグローバル化が進展する下での国際金融システムの安定性確保や円滑な金融政策の運営に向けた国際的な共通理解の形成促進に貢献している。

日本は、第一次世界大戦の戦勝国として、1930年のBIS創設時には株主となっていたものの、1951年のサンフランシスコ講和条約によってその権利を放棄した。その後、国際金融界への復帰を粘り強く働きかけた関係者の努力の結果、1964年以降、BISで開催される中央銀行の会合への定期的な参加が認められるようになり、1970年には日本銀行が株主として復帰した。
(Wikipedia終わり)

過去の記事にも書きましたが、IMFは当初、各国の資金を入れ、自国の通貨を為替調整するための機関でした。

しかし、1970年以降はIMFを通して他の加盟国からも必要資金を調達できるようになりました。

これが意味するのは、戦争の意味が無くなったということです。

意味がわかりますでしょうか?

つまり、他の加盟国の株主になることができる。

プチ・オーナーになることができるなら戦争などする必要は無い。

これを利用し米国債を大量に所有しているのが、日本と中国です。

米国債は利息を伴います。

そういう意味では、日本は米国の軍事力で守られながら、おっぱいを吸っているのです。

まあ、これは以前も書いたことだし、今回の本題は、IMFが有るおかげで、各国が株の持ち合いをできるので、戦争の意味がなくなったということです。

その証拠に、第二次世界大戦以降70年間、世界戦争は起きていませんよね?

第二次世界大戦及び1970年までの戦争はゴールド+領土の奪い合い。

そして、1971年のニクソン・ショック以降はゴールドの奪い合いから、持ち株方式になったということ。

ちょっと表現が大雑把過ぎますが・・・こんな感じです。

ニクソンは金が無いから変動相場制にしたんじゃないんです。

でも、ニクソンを褒めているのではないですよ。

金の奪い合いをやめさせる声明を読んだ・・・

これによって、円高に持って行き、当時、日本に押されていたアメリカの製品を競争力のあるものにしようとしたいうのが一般的ですが、結局、この後も日本の製品は売れ続けるわけで、貿易摩擦は解消されなかった。

事実、アメリカは戦後、ブレトンウッズ体制の下で毎年数十億ドルの貿易黒字が計上されていました。

それが1970年以降、赤字に転落しています。

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もっと遡ってみると、戦時中の1940年から1970年まで貿易収支はずっと黒字です。

それが1970年を境に赤字なっています。

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なんでこんなことをしたのでしょうか?

この記事で書いたニクソンの声明の意味は一見、世界平和に役立ったように読めますが、結局はベルファシの為だったんです。

それは既述したように、戦争無しで他国の株主になれるようにしたこと。

IMFが誤解されるのはこの部分です。

でも、実際はIMFが乗っ取っているわけではありませんね?

韓国とか、乗っ取られた側からしたら、IMFの指導通りにしたら外国人がオーナーになっていた。

そう思うかもしれません。

しかし、1950年代の朝鮮戦争では、ある意味、ベルファシ(コミュニスト)とベルファシ(米軍内南軍勢力)が戦って、国を2分されてしまいました。

その後、1965年からベトナム戦争があり、その最中の1970年、ニクソンショックが有ったわけです。

その前後に中東戦争が何回も起きています。

ベルファシ側は、当時の冷戦で、米国が軍備増強が必要な状況を作っておいて、不換紙幣を発行させた。

ベトナム戦争とは、兵器消費と、混沌による麻薬密輸ルート確保への米軍利用、米国内の麻薬カルテル販売網のための戦争。

アンダーソン傀儡の兵器下請け日本企業が潤った戦争です。

できるだけ長びかせたかったのですが、アンダーソンが負傷したので終結させた。

つまり、ニクソンショックで大量の金を刷り、米軍の中に紛れ込んだベルファシが不換紙幣を利用し、ビジネスを展開した。

金本位制当時の領土とゴールド獲得合戦ではない戦争だった。

IMFの中にこういう連中がいたことを理解して、IMFの陰謀だと言うのであれば、まだマシです。

我々、民間企業の中にも、会社の金を横領したり、接待を受けたり、賄賂をもらうやつがいるじゃないですか、それの規模が大きい不正を指して、IMFの陰謀というのはいかがでしょうか?

しかも、IMF創設以降、世界大戦が無くなったということを評価、いや、理解しもせずに、一部の失策を非難するのであれば、それは間違いです。

失策とは、IMFが資金を入れ、指導をしたのに、その国の指導者、または、その資金に群がる民間企業がその意味を理解するどころか悪用し、数々の不正が行われたため、資金を引き上げたり、制裁を加えたことを指します。

前回書きました、日本の第一勧業の巨額小切手事件と同じということです。
それでは


IMF・世界銀行 加盟国一覧(2012年10月9日現在)

 ※50音順

 アイスランド
 アイルランド
 アゼルバイジャン
 アフガニスタン
 アメリカ
 アラブ首長国連邦
 アルジェリア
 アルゼンチン
 アルバニア
 アルメニア
 アンゴラ
 アンティグア・バーブーダ
 イエメン
 イギリス
 イスラエル
 イタリア
 イラク
 イラン・イスラム共和国
 インド
 インドネシア
 ウガンダ
 ウクライナ
 ウズベキスタン
 ウルグアイ
 エクアドル
 エジプト・アラブ共和国
 エストニア
 エチオピア
 エリトリア
 エルサルバドル
 オーストラリア
 オーストリア
 オマーン
 オランダ
 ガーナ
 ガイアナ協同共和国
 カザフスタン
 カタール
 カナダ
 カボベルデ
 ガボン
 カメルーン
 韓国
 ガンビア
 カンボジア
 ギニア
 ギニアビサウ
 キプロス
 ギリシア
 キリバス
 キルギス共和国
 グアテマラ
 クウェート
 グルジア
 グレナダ
 クロアチア
 ケニア
 コートジボアール
 コスタリカ
 コソボ
 コモロ
 コロンビア
 コンゴ共和国
 コンゴ民主共和国
 サウジアラビア
 サモア
 サントメ・プリンシペ民主共和国
 ザンビア共和国
 サンマリノ
 シエラレオネ
 ジブチ
 ジャマイカ
 シリア・アラブ共和国
 シンガポール
 ジンバブエ
 スイス
 スウェーデン
 スーダン
 スペイン
 スリナム
 スリランカ
 スロバキア共和国
 スロベニア
 スワジランド
 セーシェル
 赤道ギニア
 セネガル
 セルビア
 セントクリストファー・ネイビス連邦
 セントビンセントおよびグレナディーン諸島
 セントルシア
 ソマリア
 ソロモン諸島
 タイ
 タジキスタン
 タンザニア
 チェコ共和国
 チャド
 中央アフリカ共和国
 中国
 チュニジア
 チリ
 ツバル
 デンマーク
 ドイツ
 トーゴ
 ドミニカ
 ドミニカ共和国
 トリニダード・トバゴ
 トルクメニスタン
 トルコ
 トンガ
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 ニカラグア
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 ニュージーランド
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 パナマ
 バヌアツ
 バハマ
 パプアニューギニア
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 バルバドス
 ハンガリー
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posted by r at 18:31| 世界秩序維持派